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機械設計 連載「教えてテルえもん!3次元ツール習得への道」

2026.10.16

第33回 3次元CAD導入を社内で進めるために必要なこと

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いわてデジタルエンジニア育成センター 小原 照記

おばら てるき:いわてデジタルエンジニア育成センター長。自動車内装部品の設計会社を退職後、岩手県北上市を活動の拠点に10年以上、3次元デジタル技術関連の人材育成、企業支援に努め、学生から求職者、企業まで幅広く指導し、3次元から始めるDX推進活動を続けている。同センター長のほか、3次元設計能力検定協会の理事も務める。

はじめに 

 設計現場にとって、2 次元CADから3 次元CADへの移行は簡単なことではない。ソフトウェアの操作性が変わるのはもちろんのこと、これまでの設計プロセスを変えたり、社内全体の業務の流れや仕組みを変えたりする必要がある。3 次元CADを導入すれば3 次元設計が進むというわけにはいかないのである。今回は、3 次元設計を進めることができない理由と、進めるために必要なことについて解説する。

3つの「ない」

 さまざまな企業が3次元CADの導入と活用ができない理由として、次に挙げる代表的な3 つの「ない」がある。

 1.人がいない 
 企業が3次元CADを購入しても使う人、使える人がいないため、取り組めないことが多くある。使う人、使える人がいないのであれば、外部のトレーニングを受講し、ある程度の期間をかけて覚えさせればよいのだが、実情として仕事が忙しく、ただでさえ人手が足りないのに、新しく3 次元CADの仕事をしていくのは難しいことが、3 次元設計が進まない大きな理由の一つになっている。

 人がいないことを言い換えると「やっている時間がない」ということである。中小企業には、新しく人を雇う余裕がなく、人材確保そのものが難しい時代でもある。それゆえ、“3次元CADをやる人がいない”のである。3 次元CADに関して理解のある経験者を雇えれば一番良いのだが、なかなか難しいのが現状である。

 2.お金がない 
 ミッドレンジと呼ばれる3次元CADは、1本100万円程度の購入費用がかかり、ハイエンドとなると500 万円以上と高額である。ほかにもハードウェアの購入費や教育費、毎年の更新費やサポート費などもかかる。中小企業にとっては、なかなか手が出せない金額で、仕事が増える保証もないので投資に踏み切れないのが実情である。

 今ではサブスクリプションを利用して安価に使える3次元CADソフトがあり、導入費用を抑えられるようになってはきているが、「3 次元CADを扱える人を雇うお金がない」、「教育するお金がない」という理由がある。3 次元設計のよくある失敗例として、3 次元CADを購入したもののトレーニング費をケチってしまい、使い方がわからず、結局2 次元設計に戻ってしまうことがある。3 次元設計を進めるには設備だけではなく、教育にもお金をかける必要がある。

 3.わからない
  「1.人がいない」、「2.お金がない」は、企業が3 次元設計に取り組めない大きな理由になる。しかし、最大の理由は「わからない」ことである。わからないとは、「3 次元のメリットがわからない」、「3 次元CADの使い方がわからない」、「活用法がわからない」、「運用の仕方がわからない」など、3次元に対しての理解不足が原因である。図1に3 次元CADの活用メリットをまとめた。自社に3 次元CADを導入することで得られるメリットをきちんと理解できれば、お金を投資して、人を確保し、3 次元設計に取り組むことも不可能ではないはずである。 
図1 3 次元CADの活用メリット

図1 3 次元CADの活用メリット

 筆者が企業を訪問し、当初「3 次元設計は必要ない」と言っていた企業も、実際に3次元CADでのモデリング機能やアセンブリ、図面化、干渉チェック、質量計算などのやり方をデモで見せると、「こんなに簡単な操作でできるのか」と驚き、3次元化に踏み切った例も少なくない。

3次元CADの導入に向けて明確化すること 

 筆者が3次元化を企業に勧める際は、「目的を明確化すること」を必ず伝えるようにしている。具体的な例として3つ紹介する。

 1つ目は「貢献度の明確化」である。3次元CADの導入前と導入後の姿をイメージし、どのような導入効果を期待しているのかを明確化するのである。

 2 つ目は、現在の業務プロセスの中に、どのように組み込まれるのか、誰の作業が、どのように変わるのかといった「役割の明確化」である。 

 3 つ目が「運用の明確化」であり、誰が評価を行い、継続的な運用を行うのか、いつ、どのタイミングで、どのような評価をするのかなどを決める。初めて3 次元設計に取り組む企業にとって、あらかじめ、ここまで深く考えるのは難しいかもしれないが、外部の業者や講師・コンサルタントなどを利用してアドバイスをもらいながら進めるとよい。
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