まえかわ よしのり：1971 年同志社大学大学院工学研究科、1996 年同大学院神学研究科修了。工学博士、神学修士。大阪府立産業技術総合研究所（現・大阪産業技術研究所）研究員、大阪産業大学デザイン工学部情報システム学科教授などを経て、2015 年よりモノづくり企業を支援するアドバイザーとして活躍。元型技術協会会長、名誉会員。
「EV 化は世界の潮流」と言われてきたが、2024 年後半から世界のEV 化の勢いに陰りが出て、2025 年には「EV 失速」とまでメディアが指摘するようになった。一方これは、成長が一時的な踊り場（停滞期）にあるプラトー現象で、長期的にはEV 化の潮流は変わらず、2030 年頃からはEV の世界販売比率は大きく拡大するという見解が製造業の現場では多い。その検証と自動車の将来動向に対するプレス部品メーカーの対応策を示すのが本連載の目的である。
第1 回では論議の基本となる自動車産業とプレス業界の状況を提示した。第2 回はEV 化の動向予測を行っている3 資料を紹介し、それらへの筆者の見解を述べた。第3 回は、自動車の黎明期（20世紀前半）に、電気自動車（EV）とガソリン自動車の競い合いがあり、結果としてガソリン自動車が電気自動車を駆逐し、勝ち残った要因を考慮して、これからの時代では逆に電気自動車は勝ち残れるのかを検証した。
第3 回までの結論として筆者は、2035 年頃には「e︲fuel やバイオ燃料で走るICEV（内燃機関車）やHEV（ハイブリッド車）」、「水素で走る水素エンジン車やFCEV（燃料電池車）」が、BEV（バッテリー式電気自動車）と次世代自動車への生き残りを目指し三つ巴の戦いを行っていると予測した。
さらに表1 のような、2035 年、2050 年の世界の新車販売予測を提示した。その内容は、次世代に勝ち残るのは水素エンジン車で、BEV は終焉に向かうというものである。BEV は電気自動車でクリーンとされるが、実質はバッテリー自動車で、このバッテリーがクリーンではなく、車載用としてかかえる課題のイノベーションに限界を感じるからである。なお、筆者は無難な提示より極端な提示の方が読者の刺激になると考え、あえて極端な結論や予測値を示している。
表１ 2035 年、2050 年の世界の新車販売予測（筆者の個人的見解による）
プレス技術関連企業経営者の見解
本連載では、プレス技術関連企業経営者の見解を聞き、対話したいと考え、第3 回までの筆者の原稿を読んでもらい、以下のような筆者の質問に答えてもらった。まず、大型プレス金型メーカー（A）と、プラスチック金型メーカー（B）の経営者から得た見解を紹介したい。
質問： BEV の停滞はプラトー現象で、これからもBEV シフトは世界の潮流だろうか？
（A）市場ニーズや社会的対応要件として、BEV 開発は必要・継続されると聞いている。
（B）当面は継続されると思う。すべてがBEVとなることは考えにくいが、世界の脱炭素の潮流は変わらないと思う。中国メーカーが伸び悩んでいるが、だからといって、すぐにBEV が終焉するといった結論にはならないのではないか。
質問：水素エンジン車には期待できないか？
（A）まったく判断ができない。
（B）いろいろと問題点があるが、中でも水素ステーションの設置費用が非常に高額であることや、BEV 充電のインフラが 水素ステーションの桁違いのスピードで拡張しており、BEV が先にある程度普及してしまった今、乗用車分野で逆転することは極めて困難と考える。また、安全面や法規制の観点からもBEV の方が現実的で優位性があるように思う。期待はしたいが、インフラのハードルが高すぎると感じる。
質問： 米国のトランプ大統領が米国に製造業（自動車製造を含め）を取り戻すとしているが、できると考えるか？
（A）失業率を改善させる目的での製造業復活はあると予想。自動車会社および関連のスタンピングメーカーの米国向け投資は活発化すると予想。そこで使用される金型製造までは現地化されないと考えている。ただし、日本製かどうかという観点での競争は激化する。中国の金型生産能力はすでに日本を凌いでいるようだ。
（B）間違っているかもしれないが、物価や人件費などを考えると少々無理があるのでは。競争力があるようには思えない。投資は呼び込めると思うが、一部だろう。
質問： 中国の自動車製造にも停滞感が出てきているが、これからも世界一の自動車生産国であり続けると考えるか？
（A）中国の勢いは止められないと予想している。工作機械メーカーからの情報だが、金型製造のための大型加工機が100 台発注されたそうだ。日本の軽自動車市場への参入も間違いないようで、中国製の自動車（自動車用金型）が多くなると考えている。
（B）われわれからすれば非常に脅威だ。BEVの普及次第と思うが、急激に失速することは考えにくい。世界一であり続けるかは不明だが、ある程度大きなシェアは確保してくると思う（BYDを筆頭に、中国勢の輸出攻勢がさらに加速し、ある程度はシェアを奪っていく）。
質問： 日本の製造業は、これからも自動車産業に力を入れていくべきか？
（A）自動車産業だけではダメだと思うが、新しい何かを効率よく製造する能力（技術力と技能）は保持すべきと考える。問題は、携わる人材が育つ環境の構築と目指す若者の創出だと考えている。
（B）現実問題として、われわれ金型業界からしたら自動車産業には頑張ってもらわないと困る。経済基盤としての圧倒的な重要性を占める自動車産業の代わりは、ほぼないと考える。自動車は多様な分野を融合する「総合技術産業」であり、裾野が広いため、自動車産業を育てることは国全体の技術力を底上げすることに直結すると考える。だが、金型業界の立場からすると、自動車産業だけに頼るのは、かなりの競争力をもっていないと厳しいと思っている。
質問： 日本の国内製造業が縮小する中、海外展開すべきか？それとも国内回帰が起こるだろうか？
（A）製造業の海外展開は活発化すると予想する。すでに消費地近郊や低賃金雇用を目的として海外進出している金型メーカーもあるが、現状は技能者が不足していて日本で学んでいる状況だと感じている。金型製造技能者が割に合わない国内と異なり、海外では金型製造技術・技能者は高給を得られる状況のようだ。大リーガーやすし職人と同じように、割に合うか否かで海外展開が加速すると思う。金型業界が国内で増加し、往年のような賑わいに戻る可能性はないと考えている。
（B）生産は海外展開が加速していくと思う。しかし、金型産業は日本の根幹技術であるため国内での金型製造を維持するべきと考える。一方で、顧客の海外生産シフトが拡大していくことを考えると、金型産業の海外展開も避けては通れなくなると思われる。国内だけで事業をやっていけるのが理想だが、それだけで生き残るには難しい局面になっていると感じる。以上、企業経営者の見解を紹介した。これらの見解は貴重であり、今後の連載での議論に反映させていきたい。
